精神障害の転職サイトはどっち？｜atGPとdodaチャレンジを元人事&障害当事者が本音で比較

はじめに

このページにたどり着いたあなたは、きっと今、真剣に転職先を探している最中なのではないでしょうか。私自身、うつ・双極性障害の当事者として障害者雇用で働きながら、かつて人事担当として採用側にも立っていました。この章では、なぜこれほど多くの人が転職サイト選びで迷ってしまうのか、その理由と、この記事の結論を先にお伝えしていきます。

精神障害の転職で「どっちが良い？」と迷う人が多い理由

厚生労働省の「令和6（2024）年度衛生行政報告例」によると、精神障害者保健福祉手帳の所持者数は2024年度末時点で154万7433人にのぼります。前年より10万9340人増え、2020年度から5年連続で増加を続けているんです。（出典：厚生労働省「令和6年度衛生行政報告例」）

これだけ手帳の所持者が増えているということは、それだけ「これから障害者雇用で転職しよう」と考える人も増えているということですよね。選択肢が増えるのは良いことなんですが、その分「結局どこに登録すればいいの？」という迷いも大きくなっていると私は感じています。

一般的な転職と違って、精神障害の転職には独特の悩みがつきまといます。オープン就労（会社に障害を開示して働く働き方）にするかクローズ就労（障害を開示せずに働く働き方）にするか、体調が悪化したときに配慮してもらえるか、そもそも長く続けられる職場に出会えるか。こうした不安は、健常者の転職とは質が違うものだと思うんですよね。

私は人事担当をしていた際に、就労移行支援事業所やエージェントの担当者と、求人のすり合わせや会社見学会・説明会で直接やり取りをする機会が多くありました。その経験から言えるのは、精神障害の転職では「サイト選び」自体が、その後の定着率を大きく左右するということです。

この記事の結論を先に紹介

結論から言ってしまうと、atGPとdodaチャレンジはどっちか一方に絞る必要はなく、併用して進めるのが一番の近道だと私は考えています。この2社は業界大手で専門性も高く、扱っている求人の情報量も豊富です。支援員・エージェント・利用者全体のレベルや質も、私が見てきた中では総じて高いと感じました。

この記事では、単純な求人数やサポート内容の比較だけで終わらせず、以下のような視点まで踏み込んでお伝えしていきます。

▼まずはどんな求人があるか、気になる方はこちらからチェックしてみてください

1. 結論｜精神障害者の転職サイトは「どっちか一つ」ではなく併用がおすすめ（精神障害 転職サイト どっち）

「結局、atGPとdodaチャレンジ、どっちに登録すればいいの？」——正直、私も同じ疑問を抱えていた一人です。先に結論をお伝えすると、私はこの2社、どっちか一方に絞る必要はないと考えています。この章では、それぞれの特徴と、なぜ併用がベストなのかを具体的にお伝えしていきます。

dodaチャレンジが向いている人

結論から言うと、dodaチャレンジは「大手企業への就職を目指したい人」「入社後の定着のしやすさを重視したい人」に向いているサービスです。

dodaチャレンジは、人材大手パーソルグループの一員であるパーソルダイバース株式会社が運営しています。大きな特徴は、入社後の定着率の高さなんです。dodaチャレンジ経由で就職した方の半年後定着率は95.9%とされており、厚生労働省が公表している全国平均（入社6か月時点で68.4%）を大きく上回っています。（出典：厚生労働省公表データ、dodaチャレンジ公式サイト）

公開求人数は約1,800件（2025年11月時点）で、加えて一般には公開されない非公開求人（登録した人だけに紹介される求人）も多く保有しているのが強みですね。取引企業も3,000社以上あり、上場企業や大手企業の障害者雇用枠を紹介してもらいやすい点も魅力だと思います。

一方で、求人は事務職やIT系職種、都市部の企業に偏りがちという声もあります。「地方在住で、事務職以外の職種も見てみたい」という方は、この後お伝えするatGPも合わせてチェックしておくと選択肢が広がりますよ。

atGPが向いている人

atGPが向いているのは、「幅広い求人から自分に合う職場をじっくり探したい人」「就労移行支援まで含めて一貫したサポートを受けたい人」です。

atGPを運営するゼネラルパートナーズは、創業から20年以上、障害者雇用支援のパイオニアとして事業を続けてきた会社です。登録者数は累計18万人以上（2023年12月時点）にのぼり、国内最大級の求人数を誇っています。（出典：ゼネラルパートナーズ公式サイト）

私は人事担当をしていた頃、atGPの担当者とも求人のすり合わせや会社説明会で何度もやり取りをしてきました。専門知識の深さや、求職者一人ひとりの障害特性への理解度は、業界の中でもかなり高い水準だと感じています。

両方登録した方が良い理由

ここまで見てきた通り、dodaチャレンジは定着率の高さと大手求人、atGPは求人の幅広さと就労移行支援との連携が強みです。この2社は求人の傾向が異なるため、両方登録することで、より多くの選択肢の中から比較検討できるようになります。

私が人事担当として、この2社を含む複数のエージェント・就労移行支援事業所と直接やり取りをしてきた実感として、支援員やアドバイザーの質、情報量、専門性のいずれも、業界大手ならではの安定感がありました。だからこそ、この2社を軸に併用することをおすすめしています。

併用のメリットを整理すると、次のようになります。

利用料金はどっちも無料（企業からの成功報酬で運営されているため）なので、まずは両方登録してみて、担当者との面談で相性を確かめてみるのがいいと思いますよ。

▼それぞれの公式サイトはこちらから確認できます

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

2. atGPとdodaチャレンジを徹底比較（atGP dodaチャレンジ どっち）

ここからは、前章でお伝えした「併用がおすすめ」の理由を、もう少し具体的な数字とデータで見ていきます。「実際どのくらい違うの？」と気になっている方も多いと思うので、8つの項目に分けて、できるだけ正直に比較していきますね。

求人数比較

まず気になる求人数から見ていきましょう。dodaチャレンジの公開求人数は約1,800件（2025年11月時点）で、これに加えて登録者にしか見せない非公開求人も数多く保有しています。（出典：dodaチャレンジ公式サイト公開求人情報）

一方のatGPは、公式に具体的な公開求人数を出していないものの、登録者数が累計18万人以上（2023年12月時点）にのぼり、業界最大級の求人データベースを持つとされています。（出典：ゼネラルパートナーズ公式サイト）

正直、単純な件数だけでどっちが優れているとは言い切れない部分があるんですよね。というのも、両社とも登録者の障害特性や希望条件によって紹介される求人が大きく変わるからです。だからこそ、実際に登録して自分に紹介される求人を見比べてみるのが、一番確実な方法だと思いますよ。

精神障害向け求人比較

精神障害の方にとって、ここは一番気になるポイントかもしれません。dodaチャレンジは公式サイトで、うつ病・不安障害・双極性障害・ADHD・ASDなど精神障害や発達障害に関する専門知識を持つ専任キャリアアドバイザーが在籍していることを明記しており、利用者の約半数がうつ病や発達障害のある方だとされています。（出典：dodaチャレンジ公式サイト「精神障害・発達障害の方の就職・転職支援」）

atGPも精神障害向けの求人に力を入れており、比較サイトの集計では、atGPが保有する求人のうち精神障害向け求人が半数以上を占めるという情報もあります。ただしこちらは各比較メディアの独自集計であり、公式な統計ではない点は留意しておいてくださいね。

サポート体制比較

サポート体制については、両社とも専任のキャリアアドバイザーが一人ひとりに付く仕組みを取っている点は共通しています。dodaチャレンジは、精神障害・発達障害に特化したアドバイザーが在籍していることが特徴です。

atGPは、障害種別ごとの専門カウンセラー制を敷いており、精神障害だけでなく身体障害・知的障害・発達障害まで幅広い専門性を持つスタッフが在籍しています。

私が人事担当だった頃、どちらの担当者も会社見学会の同行や配慮事項のすり合わせに非常に丁寧に対応してくれる印象がありました。支援の「質」という点では、業界大手ならではの安定感を感じましたね。

面接対策比較

面接対策は、正直この2社ともかなり手厚い部類に入ります。dodaチャレンジは書類添削から模擬面接、配慮事項の伝え方の相談まで一貫してサポートしてくれますし、atGPも合理的配慮（企業が障害のある人に対して行う、負担が重すぎない範囲での働く環境調整）の調整交渉まで担当者がサポートしてくれます。

私が人事だった立場から言うと、面接で評価されやすいのは「症状そのもの」よりも「症状が出たときにどう対処するか、周囲にどう伝えるか」を具体的に話せる人でした。この視点は、5章の「元人事担当が語る採用される人・落ちる人の違い」で詳しくお話ししていきますね。

定着支援比較

先ほどの結論の章でも触れましたが、dodaチャレンジ経由で就職した方の半年後定着率は95.9%と、厚生労働省が公表する全国平均（68.4%）を大きく上回っています。入社後も定期的なフォロー面談があり、就労移行支援事業所「ミラトレ」をグループで運営している点も強みです。（出典：厚生労働省公表データ、dodaチャレンジ公式サイト）

atGPも入社後の定着支援を行っていますが、こちらは具体的な定着率の数値を公表していません。ただし、就労移行支援事業所「atGPジョブトレ」を自社で運営しているため、転職後に体調を崩した場合でも同じグループ内でリワーク（休職からの復職に向けたリハビリプログラム）支援につなげやすいという特徴があります。

地方求人比較

地方在住の方にとって、ここは見逃せない項目だと思います。dodaチャレンジの求人を地域別に見ると、東京・大阪・愛知の上位3都府県だけで全体の64.5%を占めており、地域によっては求人数が40～50件程度にとどまるケースもあるようです。

一方のatGPは、首都圏・関西圏に強いのは同じですが、地方求人や清掃・軽作業系の求人も一定数掲載されており、比較的全国対応の幅が広いという声が多く見られます。

地方在住で「求人が少なくて断られてしまった」という場合は、ハローワークの障害者専門窓口や地域障害者職業センターへの相談も選択肢に入れておくと安心ですよ。

IT系求人比較

IT・Web系の仕事に興味がある方向けにお伝えすると、dodaチャレンジは事務職とIT技術職を中心に扱っており、都市部のIT企業の求人が比較的見つけやすい傾向があります。

atGPは転職エージェントとしての求人に加えて、就労移行支援事業所「atGPジョブトレIT・Web」を自社運営しているのが大きな特徴です。私自身、事務職を長く経験してきた身として、HTMLなどのWeb制作スキルを基礎から学べる環境があるかどうかは、AI時代のこれからのキャリアを考えるうえで大きな差になると感じています。この点は7章で、ジョブトレIT・Webやミラトレ、Neuro Diveと合わせて詳しく比較していきますね。

在宅勤務求人比較

体調管理のために在宅勤務を希望する方も多いと思います。atGPは短時間勤務可の求人が多く、在宅勤務制度ありの求人も一定数掲載されているのが特徴です。通院や体調に合わせて勤務時間や働き方の条件を細かく絞り込みたい人には使いやすいでしょう。

dodaチャレンジは、都市部のデスクワーク系求人が中心という特性上、フルリモートに限定した求人は決して多くありません。在宅勤務を最優先条件にしたい場合は、atGPを軸にしつつ、dodaチャレンジで条件に合う求人がないか併せて確認するのがおすすめです。

▼ここまでの比較をまとめると

▼まずは無料登録して、実際に紹介される求人を見比べてみてください

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

3. 精神障害者が転職サイトを選ぶときの5つの基準（障害者転職サイト おすすめ）

ここまでatGPとdodaチャレンジを比較してきましたが、実はこの2社に限らず、転職サイトやエージェントを選ぶときに共通して見ておくべき基準があります。「結局、何を基準に選べばいいの？」と迷っている方のために、私が当事者と元人事担当、両方の経験から見えてきた5つの基準をお伝えしますね。

求人数だけで選ばない

正直に言うと、求人数の多さだけで転職サイトを選ぶのはあまりおすすめしません。求人数が多くても、あなたの障害特性に合わない求人ばかりでは意味がないんですよね。

障害者雇用枠では、環境調整（体調や特性に合わせて業務内容や勤務条件を調整すること）が働きやすさに直結するため、知名度や求人数よりも、自分の障害種別や特性への対応実績があるかどうかを見た方が良いという指摘もあります。

私が人事担当として求人を出していた頃も、単に「登録者数が多い」というエージェントより、こちらの求める人物像や配慮事項を丁寧にヒアリングしてくれるエージェントの方が、結果的にミスマッチの少ない紹介をしてくれる印象がありました。求人数はあくまで入り口の一つと捉えておいてくださいね。

精神障害への理解度を見る

精神障害の場合、身体障害や知的障害とは違った特有の難しさがあります。ここは特に重視してほしいポイントです。

厚生労働省の「障害者雇用実態調査」によると、就職から1年後の職場定着率は、身体障害者60.8%、知的障害者68.0%、発達障害者71.5%に対して、精神障害者は49.3%にとどまっています。つまり、1年以内に約半数の人が離職しているというデータなんです。（出典：厚生労働省「障害者雇用実態調査」）

私自身、双極性障害の当事者として、躁・軽躁・平常・軽うつ・うつという波があることを担当者にどう伝えるかで、その後のサポートの質が大きく変わることを実感してきました。この伝え方の工夫については、8章で詳しくお話ししますね。

面談品質を見る

面談の質は、その後紹介される求人の質に直結します。ここを軽視してしまうと、あとで「思っていた条件と違う」というミスマッチにつながりやすいんです。

良い面談かどうかを見極めるポイントとして、次のような点をチェックしてみてください。

私は人事担当として、就労移行支援事業所やエージェントの担当者と会社見学会・説明会で直接やり取りする機会が多くありましたが、面談の質が高い担当者ほど、企業側にも求職者の特性を的確に伝えてくれていたと感じます。逆に言えば、面談で聞かれる内容が薄いと感じたら、それはサインかもしれませんよ。

定着支援を見る

先ほどお伝えした通り、精神障害は1年以内の離職率が高い傾向にあります。だからこそ、入社して終わりではなく、入社後のフォロー体制がどれだけ整っているかを見ておく必要があるんです。

具体的には、次のような点を確認しておくと安心です。

私自身、休職からの復職時に、上長との週1回の1on1と、支援員との定期面談を組み合わせることで、自分の状態の変化に周囲が早く気づいてくれる環境を作れた経験があります。この工夫については6章で詳しくお伝えしますが、こうした「小さな変化を報告できる仕組み」があるかどうかは、サイト選びの段階でも意識しておく価値がありますよ。

担当者との相性を見る

最後にお伝えしたいのが、担当者との相性です。正直、これが一番見落とされがちなんですが、実は一番大事なポイントかもしれません。

同じ会社のサービスでも、担当者によって対応の質にはどうしても差が出ます。私は障害当事者としての経験と、採用担当としての経験、両方の視点を持っているからこそ強く感じるのですが、良い担当者には共通した特徴があるんですよね。

もし最初に担当してくれた人と合わないと感じたら、遠慮せず担当者の変更を申し出て大丈夫です。転職活動は数か月にわたる付き合いになるので、相性の良い担当者と進める方が、結果的に良い転職につながりやすいと思いますよ。

▼まずは複数のサービスに登録して、担当者との面談を比べてみてください

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

4. オープン就労とクローズ就労はどっちが良い？（オープン就労 クローズ就労）

「障害を伝えるべきか、隠すべきか」——これ、精神障害を持つ多くの人が一度は悩むポイントだと思います。私自身、この選択で何度も迷いました。この章では、オープン就労とクローズ就労それぞれのメリット・デメリットに加えて、元人事担当だからこそ言える「採用側は実際どこを見ているのか」まで、正直にお伝えしていきます。

オープン就労のメリット・デメリット

はじめにでも少し触れましたが、オープン就労は会社に障害を開示して働く働き方です。まずはメリットから見ていきましょう。

一番大きいのは、合理的配慮（企業が障害のある人に対して、負担が重すぎない範囲で行う環境調整）を正式に求めやすいという点です。2024年4月1日から、民間事業者による障害のある人への合理的配慮の提供が義務化されました。通院や服薬のための時間調整、体調に応じた業務量の相談など、開示しているからこそスムーズに進む部分は確かにあります。（出典：内閣府ホームページ）

一方でデメリットもあります。障害者雇用枠の求人は一般雇用に比べてどうしても職種や求人数が限られがちですし、厚生労働省の「令和5年度障害者雇用実態調査」によると、障害者雇用では非正規雇用の割合が高いことなどから、平均賃金が一般雇用より低い傾向にあることも指摘されています。「配慮は受けやすいけど、給与やキャリアの選択肢は狭まる」というのが正直なところですね。（出典：厚生労働省「令和5年度障害者雇用実態調査結果報告書」）

クローズ就労のメリット・デメリット

クローズ就労は、障害を開示せずに一般雇用枠で働く方法です。あなたはこちらの方が気になっているかもしれませんね。

メリットは、なんといっても選べる求人の幅が広がることです。一般雇用枠なら職種も業界も豊富にありますし、障害者雇用枠に比べて給与水準が高いケースも珍しくありません。周囲に気を使われることなく、他の社員と同じように評価されたいという方には向いている働き方だと思います。

ただし、デメリットも見過ごせません。障害を開示していない以上、配慮を求めにくく、体調が悪化したときに正直に伝えられず無理をしてしまう人も多いんです。実際、私が人事担当として見てきた中でも、クローズで入社した方が体調を崩して結局退職に至ってしまうケースは少なくありませんでした。

人事担当者は何を見ているのか

ここは、私が元人事担当だからこそお伝えできる部分だと思います。正直に言うと、人事はオープンかクローズかという「開示の有無」そのものより、もっと別のところを見ているんですよね。

私は人事担当をしていた際に、就労移行支援事業所やエージェント担当と、求人のすり合わせや会社見学会・説明会で直接やり取りをする機会が多くありました。その経験から言えるのは、企業側が本当に不安に感じているのは「障害があること」そのものではなく、「何かあったときに、本人も会社も対応できないこと」なんです。この視点は、5章でさらに詳しくお話ししていきます。

精神障害者におすすめの判断基準

ここまでの内容を踏まえて、私なりの判断基準をお伝えします。あくまで一つの考え方として、参考にしてもらえたら嬉しいです。

判断の目安として、次のような点をチェックしてみてください。

私自身は、双極性障害の症状の波を隠しきれないと判断してオープン就労を選びましたが、これは私の状況における選択であって、誰にとっても正解とは限りません。症状が比較的落ち着いていて、配慮なしでも十分働けると感じるなら、クローズ就労という選択肢も十分にありだと思いますよ。

▼オープン就労を検討する方は、まずはこちらから求人を確認してみてください

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

5. 元人事担当が語る「採用される人・落ちる人」の違い（障害者雇用 人事 本音）

ここからは、この記事で一番お伝えしたかった内容かもしれません。私は障害当事者として転職活動をした経験と、人事担当として採用面接に立ち会ってきた経験、その両方を持っています。正直、この二つの視点を持っている人はあまり多くないと思うので、包み隠さずお話ししていきますね。

人事は障害そのものを見ていない

結論から言うと、採用担当は「どんな障害か」「どのくらい重いか」を最重要視しているわけではありません。これは意外に思われるかもしれませんが、私が採用の現場で感じてきた実感です。

会社側が本当に恐れているのは、障害そのものではなく「予測できない事態が突然起きること」なんですよね。急な欠勤、業務中の体調急変、周囲との連携が取れなくなること——こうした「見えないリスク」への不安が、採用をためらわせる一番の要因になっています。

私は障害当事者と採用担当という二つの立場を経験してきましたが、この二つを行き来してみて初めて分かったことがあります。それは、企業側の不安は「差別意識」というより「対応方法が分からないことへの戸惑い」であるケースが多いということです。だからこそ、応募者側から具体的な情報を示してあげることで、その不安はかなり和らぐんですよ。

採用担当が最も気にするポイント

では具体的に、採用担当は面接のどこを見ているのでしょうか。私が人事として意識していたポイントを挙げると、次のようになります。

私は人事担当をしていた際に、就労移行支援事業所やエージェント担当と、求人のすり合わせや会社見学会・説明会で直接やり取りをする機会が多くありました。その中で感じたのは、こうした「自己理解の深さ」を担当者と一緒に整理してきた人ほど、面接でも落ち着いて話せているということです。

面接で評価される伝え方

面接で評価されやすいのは、症状を抽象的に話す人ではなく、症状と対処法をセットで具体的に話せる人です。ここは多くの方が誤解しているポイントかもしれません。

たとえば「疲れやすいです」だけで終わらせるのではなく、「週の後半に疲労が溜まりやすいので、水曜日に軽めの業務日を作ってもらえると助かります」というところまで話せると、採用担当としては非常にイメージしやすくなります。実際に私自身、休職からの復職時に、自分の状態の変化を段階別に整理して周囲に共有する工夫をしたことがあるのですが、この具体的なやり方については8章で詳しくご紹介しますね。

面接で評価されやすい伝え方の共通点をまとめると、次の3つに集約されると私は考えています。

不採用になりやすいケース

反対に、不採用になりやすいケースについてもお伝えしておきます。あなたが同じ失敗をしないためにも、正直にお話ししますね。

一番多いのは、症状について聞かれたときに「大丈夫です、問題ありません」とだけ答えてしまうケースです。一見前向きに見えるかもしれませんが、採用担当からすると「具体的な情報がなく、判断材料がない」と受け取られてしまうことが多いんです。

他にも、次のようなケースは評価が下がりやすい傾向にあります。

最後の「担当者との食い違い」は特に注意してほしいところです。エージェントを通して事前に伝えられている情報と、面接本人の話にズレがあると、採用担当はそこに不信感を持ってしまうんですよね。だからこそ、担当者との面談で自分の状態をしっかりすり合わせておくことが、結果的に良い結果につながるんです。

▼転職エージェントと一緒に、自分の伝え方を整理してみませんか

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

6. 転職サイトより先に就労移行支援を使うべき人の特徴

「転職サイトに登録する前に、就労移行支援を使った方がいいのかな？」——これ、実はすごく多くの人が迷うポイントなんです。私自身、一般雇用から障害者雇用へ移る休職期間中と、その後の休職・リワーク時と、2回にわたって就労移行支援を利用してきました。この章では、その実体験も交えながら、あなたが今どっちを選ぶべきかを一緒に整理していきます。

就労移行支援とは

就労移行支援とは、障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスの一つで、一般企業への就職を希望する障害のある人に対して、就労に必要な知識やスキルを身につけるための訓練を行う制度です。（出典：厚生労働省「障害者の就労支援について」）

利用期間は原則2年間（24ヶ月）が上限とされていますが、厚生労働省が公表しているデータでは、実際の平均利用月数は15.9ヶ月（2017年度実績）となっており、多くの人がそれより短い期間で就職を実現しています。

ここで一つ、あまり知られていない実務的な話をお伝えしておきますね。通常の就労移行支援は、6ヶ月から1年半程度の通所を前提として受け入れ体制が組まれていることが多いんです。1ヶ月未満のような短期だと、就労移行支援としての最低限のプログラムや支援計画を立てられず、休職からの復職を目的とした「リワーク（休職から職場復帰するためのリハビリプログラム）」という別枠の扱いになるケースがほとんどです。この違いは、これから通所先を選ぶ人にとって、意外と重要なポイントだと思いますよ。

転職サイトだけで進めて良い人

正直なところ、誰もが就労移行支援を使う必要があるわけではありません。次のような状態に当てはまる人は、転職サイトから直接進めても問題ないと私は考えています。

こうした条件が揃っている人は、5章でお伝えした「面接で評価される伝え方」を意識しながら、atGPやdodaチャレンジに直接登録して進めていく方が、時間も有効に使えると思います。

就労移行支援を使うべき人

反対に、就労移行支援を挟んだ方が良いのはどんな人か。ここは私自身の経験からお話ししたいと思います。

私は特例子会社で13年継続して勤務する中で、1度だけ4ヶ月の休職を経験しました。40代後半の頃、10年以上の勤務で体調が戻ってきた自信から、一般雇用の頃に近い業務量をこなすようになっていたんです。服薬を忘れることも増え、今思えば双極性障害特有の躁状態だったのかもしれません。その後、家庭の事情と仕事の忙しさが重なり、今度はうつ状態に転じ、そのままメンタルを崩して戻せなくなってしまいました。

事務職が長かった私にとって、これからのAI時代にHTMLなどの基礎知識があることは、間違いなく強みになると感じたんですよね。ちなみに最近は事業所数も増え、AI・先端ITスキルを学べるNeuro Diveのような選択肢も出てきています。もし当時こうした事業所を知っていて通える範囲にあれば、間違いなく候補に入れていたと思います。今、AI・IT系に興味がある人には特におすすめしたい選択肢です。

▼私が実際に通所した就労移行支援事業所

Neuro Dive 公式サイトはこちら↓👇

就労移行支援を使った方が良い人の特徴をまとめると、次のようになります。

判断チェックリスト

最後に、実際に就労移行支援を利用する際の手続きと、私自身の経験から得た実践的なポイントをお伝えしておきます。

まず、リワークプログラムを受ける場合は、市区町村の障がい者サービス課などでの手続きが必要になります。私の場合は、次の4点を準備した上での面談が必要でした。

費用については世帯の課税状況によって変わり、私の場合は共働きで市区町村民税課税世帯だったため月額9,300円かかりましたが、非課税世帯であれば自己負担は0円（無料）になります。

私の休職期間は、休養1ヶ月、リワーク2ヶ月、前後の手続きで1ヶ月の、合計4ヶ月間でした。通常は6ヶ月から1年半が前提とされる中、私の場合は取引のあった企業でたまたま担当者とつながりがあったこともあり、最低2ヶ月という条件で受け入れてもらえたんです。ただし、これはかなり特殊なケースなので、短期での通所を希望する場合は、必ず事業所側に事前の説明会や電話で直接確認することをおすすめします。

リワーク期間中はリモートワークを含む実践的な内容も組み込まれていたことで、出席率は100%を維持できました。学習動画を見ている時間に眠気が出てしまう課題はあったものの、2ヶ月間じっくり準備したことで、復職後は最初からフルタイム勤務をこなすことができています。

その際に役立ったのが、支援員のアドバイスで作成した「症状別対処法リスト」です。双極性障害の状態を躁・軽躁・平常時・軽うつ・うつの5段階に分類し、それぞれの状態でよくある行動や思考、対処法を上長や支援員に共有しておくことで、周囲が変化に気づきやすい環境を作ることができました。加えて、上長との週1回の1on1と支援員との定期面談で、こまめに状態を報告する仕組みも効果的でしたよ。

▼就労移行支援の事業所選びに迷ったら、次の章で具体的な比較をご紹介します

Neuro Dive 公式サイトはこちら↓👇

7. ジョブトレ・ミラトレ・Neuro Diveを比較してみた

ここからは、6章でお伝えした「就労移行支援を使うべき人」の続編として、代表的な3つのサービスを具体的に比較していきます。私自身、実際にatGPジョブトレIT・Webへ通所した経験があるので、公式情報と実体験の両方からお伝えできると思いますよ。

atGPジョブトレ障害別の特徴

atGPジョブトレは、もともと症状別に5つの独立した事業所として運営されていたものが、2021年5月に「atGPジョブトレ」という一つのブランドに統合されました。障害別コースは全国7事業所で展開されています。

コースは大きく5つに分かれていて、うつ症状特化コース（秋葉原・横浜関内・名古屋・大阪梅田）では症状理解や認知行動療法、ストレスマネジメントを学べます。ほかにも発達障がいコース、統合失調症コース、聴覚障がいコースなどがあり、それぞれの障害特性に合わせたプログラムが組まれています。（出典：atGP公式サイト）

障害別の就労移行支援【atGPジョブトレ】 公式サイトはこちら↓👇

精神障害の方であれば、まずはうつ症状特化コースが選択肢に入ってくると思いますが、双極性障害や複数の症状が重なっている場合は、事業所の見学時に自分の状態に合うコースかどうかをしっかり確認しておくと安心ですよ。

atGPジョブトレIT・Webの特徴

6章でお伝えした通り、私自身が実際に通所したのがこのatGPジョブトレIT・Webです。全国6事業所で展開されており、Web制作会社デジタルハリウッドとの提携カリキュラムが大きな特徴になっています。

通常であれば30万円相当とされる講座を、利用者の約9割は自己負担額0円で受講できるとされています。HTMLやWebデザインの基礎に加えて、「職業準備性カリキュラム」として自己理解や生活リズムの安定化にも取り組める設計になっているんですよね。（出典：atGPジョブトレIT・Web公式サイト）

事務職が長かった私にとって、HTMLの基礎を知っているかどうかは、これからのAI時代のキャリアを考えるうえで確実に強みになると感じています。

atGPジョブトレIT・Web 公式サイトはこちら↓👇

ミラトレの特徴

ミラトレは、dodaチャレンジと同じくパーソルダイバース株式会社が運営する就労移行支援サービスです。全国の就労移行支援事業所の平均就職率が53%であるのに対し、ミラトレは85%という高い就職率を公表しています。（出典：ミラトレ公式サイト）　

定着率についても、精神障害者の職場定着率の全国平均が60%とされる中、ミラトレは90%という実績を挙げています。訓練プログラムは「午前は講座、午後は疑似就労」という構成になっており、実践的な訓練時間を多く確保しているのが特徴です。

転職エージェントのdodaチャレンジと就労移行支援のミラトレが同じグループ内で連携している点は、2章でもお伝えした通り、転職から定着支援まで一気通貫でサポートを受けられるという強みにつながっています。

ミラトレ公式サイトはこちら↓👇

Neuro Diveの特徴

Neuro Diveは、2019年に国内で初めて開設された先端IT特化型の就労移行支援事業所です。運営はミラトレと同じくパーソルダイバース株式会社が担っています。

AI（機械学習）、データサイエンス、RPA（業務効率化のための自動化技術）といった高度な専門スキルを学べるのが最大の特徴で、利用者の76%がIT関連職種での就職を実現し、就職から半年後の定着率は96.2%にのぼります。発達障害の「過集中」といった特性を、AI分野での強みとして活かす設計になっているんですよね。（出典：Neuro Dive公式サイト）

私が実際に通所したのはHTML・Web制作の基礎を学べるatGPジョブトレIT・Webでしたが、正直、当時Neuro Diveのような先端IT特化型の選択肢があれば、間違いなく候補に入れていたと思います。AI・データサイエンスに関心がある方にとっては、現時点で最もおすすめできるサービスだと私は感じています。

Neuro Dive 公式サイトはこちら↓👇

あなたに向いているサービス診断

ここまでの内容を踏まえて、簡単な診断リストを作ってみました。あなたはどれに当てはまりますか？

もちろん、これはあくまで目安です。最終的には、実際に事業所を見学して、支援員との相性や施設の雰囲気を確かめてから決めるのが一番だと思いますよ。

▼まずは資料請求や無料説明会から、雰囲気を確認してみてください

atGPジョブトレ（うつ症状コース）はこちら↓👇　 atGPジョブトレ（発達障害コース）はこちら↓👇

atGPジョブトレIT・Web公式サイトはこちら↓👇　　 ミラトレ公式サイトはこちら↓👇

Neuro Dive公式サイトはこちら↓👇

8. 精神障害者の転職成功事例と失敗事例（精神障害 転職 体験談）

ここまで理論やデータを中心にお伝えしてきましたが、この章では私自身の実体験を軸に、成功事例と失敗事例をお話しします。正直、きれいごとだけでは伝わらない部分もあると思うので、良かった点も、反省点も、包み隠さずお伝えしていきますね。

成功事例① オープン就労で定着

まず、私自身の一番の成功事例は、13年間、同じ特例子会社（障害者雇用の促進のために親会社が設立する子会社）で継続して働き続けられていることだと思っています。

3章でお伝えした通り、精神障害者の1年後職場定着率は49.3%という数字がある中で、私はオープン就労として障害を開示したことで、体調に合わせた異動や業務調整を受けながら働き続けることができました。

具体的には、総務、経理、店舗運営・運用・管理、社員窓口業務、新人教育・メンター、親会社の社内プロジェクトなど、社内のさまざまな部署を経験させてもらいました。最終的には人事・採用担当も任せてもらえたのですが、これはクローズ就労だったら難しかっただろうと感じています。体調の波を周囲に理解してもらいながら働けたからこそ、色々な業務にチャレンジする機会をもらえたんですよね。

成功事例② 就労移行支援経由で転職

実は私は、就労移行支援を2回利用しています。1回目は、これからお話しする一般雇用から障害者雇用への転職時、2回目は6章でお伝えした休職からのリワークの時でした。

もともと私は一般雇用で働いていましたが、うつ状態と双極性障害の診断を受け、精神障害者保健福祉手帳を取得しました。その後、休職期間中に就労移行支援に通所し、そこでの訓練とサポートを経て、障害者雇用枠で大手企業の特例子会社に入社することができたんです。

このときの経験があったからこそ、後にリワークとして再び就労移行支援を利用する際も、どこを選べば自分に合うのかを迷わず判断できました。

▼私が実際に通所した就労移行支援事業所

失敗事例① 求人だけで選んだ

ここからは、私が元人事担当として実際に見てきた失敗パターンをお伝えします。一番多かったのは、求人票の条件だけで応募先を決めてしまうケースです。

3章でも触れましたが、給与や勤務地といった条件面だけを見て応募した方の中には、入社後に「思っていたより配慮を求めにくい雰囲気だった」「精神障害への理解が薄い職場だった」というギャップを感じて、早期離職につながってしまうケースを何度か見てきました。

私が採用に関わった中でも、面談段階でエージェントの担当者が職場の雰囲気や配慮の実態まで丁寧にすり合わせてくれたケースほど、入社後のミスマッチが少なかったという印象があります。求人票の条件だけでなく、職場の実態を担当者から聞き出すひと手間が、結果的に定着率を左右するんですよね。

失敗事例② 配慮事項を伝えなかった

もう一つ、私が人事として見てきた中で印象に残っているのが、配慮事項をあえて伝えずに入社したものの、結局早い段階で体調を崩してしまうケースです。

4章でお伝えしたクローズ就労のデメリットとも重なる部分ですが、「特別扱いされたくない」「弱みを見せたくない」という気持ちから、通院や服薬について周囲に一切伝えないまま働き始める方は少なくありません。ただ、体調の変化に気づいてもらえる仕組みがないまま無理を重ねてしまうと、結果的に離職に至ってしまうことが多いんです。

私自身、6章でお伝えした症状別対処法リストのように、自分の状態を周囲と共有する工夫をしたことで、早めに変化に気づいてもらえる環境を作れました。配慮事項をすべて開示する必要はありませんが、少なくとも信頼できる上司や支援員には、体調のサインだけでも伝えておくことをおすすめします。

9. 転職サイト登録から内定までの流れ

ここまで比較や基準についてお伝えしてきましたが、「実際に登録したら、何から始まるの？」という疑問もあると思います。この章では、登録から内定・入社までの流れを、実務的なポイントも交えて具体的にお伝えしていきます。

登録

まずは公式サイトからの会員登録です。氏名・連絡先・障害者手帳の有無といった基本情報を入力するだけで、1〜5分程度で完了します。

atGP・dodaチャレンジのどっちも、登録自体に費用は一切かかりません。2章でお伝えした通り、この2社は業界大手として求人量・専門性ともに高い水準を持っているので、まずは両方に登録しておくことをおすすめします。登録後、数日以内に担当者からメールや電話で面談日程の連絡が来るのが一般的です。

面談

登録後、最初の関門となるのが担当者との面談です。これまでの職歴、障害の状況、希望する働き方などを、1〜2時間程度かけてじっくりヒアリングされます。

3章でお伝えした「面談品質を見る」の基準を思い出しながら、担当者の対応を確認してみてください。特に初回面談では、「いつまでに転職したいか」という時期の希望をできるだけ具体的に伝えておくと、その後の求人紹介のスピードが上がりやすくなります。

求人紹介

面談内容をもとに、担当者から求人が紹介されます。ここで紹介されるのは、公開求人だけでなく、2章でお伝えした非公開求人（登録者にしか案内されない求人）も含まれるのが、転職サイトを使う一番のメリットだと思います。

紹介された求人が希望と合わない場合は、遠慮なく担当者に伝えて大丈夫です。条件のすり合わせを重ねることで、紹介される求人の精度も上がっていきますよ。

▼あなたに合う転職サイト・支援サービスを、まずは無料で相談してみませんか

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

9. 転職サイト登録から内定までの流れ

応募

気になる求人が見つかったら、担当者を通じて応募します。応募書類は、担当者が添削してくれるケースがほとんどなので、初めての方でも安心してください。

一般的な転職活動では、応募から内定までおおよそ2〜3ヶ月程度かかるとされていますが、書類選考の結果待ちや面接日程の調整によって前後することも多いです。気になる求人には1週間程度を目安に判断すると、スムーズに進めやすいと思います。

面接

書類選考を通過すると、いよいよ面接です。5章でお伝えした「面接で評価される伝え方」を意識しながら、症状や配慮事項を具体的に伝えていきましょう。

面接前には、担当者と模擬面接をしてもらえるケースが多いので、積極的に活用してほしいところです。企業とのやり取りは基本的に担当者経由で進むため、面接日程の調整や配慮事項の事前共有なども任せられるのが、転職エージェントを使う安心感につながります。

内定・入社

内定が出た後は、「オファー面談」として給与・入社日・業務内容などの条件を確認する場が設けられます。ここで交渉したい条件があれば、事前に担当者へ伝えておくとスムーズです。

現職がある場合の退職手続きは、原則として自分で進める必要がありますが、伝え方や引き止めへの対処法については担当者に相談できます。8章でお伝えした失敗事例のように、配慮事項をあいまいにしたまま入社するのではなく、オファー面談の段階で改めて確認しておくことが、その後の定着にもつながっていくと思いますよ。

10. よくある質問（Q&A）

ここまで長くお付き合いいただき、ありがとうございます。最後に、ここまでの章で触れきれなかった細かい疑問について、Q&A形式でサクッとお答えしていきますね。あなたが今気になっている質問も、きっとこの中にあると思います。

Q. atGPとdodaチャレンジは両方登録して良い？

はい、問題ありません。1章でお伝えした通り、この2社は求人の傾向が異なるため、併用することでより多くの選択肢から比較検討できます。

登録・利用料はどっちも無料なので、金銭的なデメリットもありません。ただし、両方に登録する場合は、それぞれの担当者に「もう一方のサービスにも登録している」と正直に伝えておくと、求人の重複などで無用な混乱を避けられますよ。

▼まずは無料登録・無料相談から始めてみませんか

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

Q. 精神障害でも正社員になれる？

なれます。ただし、正直なところ、その割合は決して高くはありません。厚生労働省の「平成30年度障害者雇用実態調査」によると、精神障害者のうち正社員として雇用されている割合は約25.5%となっています。（出典：厚生労働省「平成30年度障害者雇用実態調査結果」）

これは、週30時間未満の短時間勤務を希望する人が多いことも影響しています。週30時間以上のフルタイム勤務に絞ってみると、正社員として働いている割合はより高くなる傾向があるので、「正社員を目指すなら、まずはフルタイムでの就労が現実的かどうか」を主治医とも相談しながら考えてみるのがおすすめです。

Q. 在宅勤務求人はある？

あります。2章でお伝えした通り、atGPは短時間勤務可の求人に加えて、在宅勤務制度ありの求人も一定数掲載されています。

Q. 障害者手帳がなくても利用できる？

これは正直にお伝えすると、障害者雇用枠の求人に応募するには、身体障害者手帳・精神障害者保健福祉手帳・療育手帳のいずれかの交付が条件になります。（出典：atGP公式サイト「よくあるご質問」）

ただし、手帳を申請中の段階であれば、登録や情報収集自体は可能なケースが多いです。まだ手帳を取得していない方は、次のような選択肢を検討してみてください。

Q. ブランクが長くても大丈夫？

大丈夫です。ただ、ブランクの長さそのものより、「その期間に何をしていたか」を説明できるかどうかの方が重要になります。

5章でお伝えした通り、採用担当が見ているのは症状の重さよりも自己理解の深さです。療養に専念していた、就労移行支援に通っていたなど、ブランク期間の過ごし方を具体的に話せれば、決して不利にはなりません。

Q. 就労移行支援は利用した方が良い？

これは6章で詳しくお伝えした通り、症状が安定していて自己理解ができている人は転職サイトから直接進めても問題ありませんし、休職からの復職や、生活リズムの立て直しが必要な人は、就労移行支援を挟んだ方が結果的に近道になることが多いです。

私自身、2回にわたって就労移行支援を利用してきましたが、どちらのタイミングでも「一人で抱え込まずに、専門的な支援を借りる」という選択をして良かったと感じています。迷っている場合は、6章の判断チェックリストを参考にしてみてくださいね。

まとめ

ここまで、かなり長い記事にお付き合いいただき、本当にありがとうございます。最後に、この記事全体の結論を、もう一度シンプルに整理してお伝えしますね。あなたが今日から動き出せるように、要点だけをぎゅっとまとめました。

どっちか迷ったらまず両方登録

1章から2章でお伝えした通り、atGPとdodaチャレンジ、どっちか一方に絞る必要はありません。求人の傾向も強みも違うこの2社を併用することで、比較できる選択肢がシンプルに増えます。

登録も利用も無料なので、まずは両方に登録して、実際に紹介される求人や担当者との面談を比べてみてください。3章でお伝えした「担当者との相性」も、実際に会ってみないと分からない部分ですからね。

▼まずは無料登録・無料相談から始めてみませんか

dodaチャレンジ公式サイトはこちら↓👇

転職前に就労移行支援も検討

もしあなたが、休職からの復職を控えていたり、生活リズムや自己理解に不安があったりするなら、6章と7章でお伝えした就労移行支援も選択肢に入れてみてください。

私自身、2回にわたって就労移行支援を利用し、そのたびに自分の状態と向き合う時間を持てたことが、13年間同じ職場で働き続けられている理由の一つだと感じています。焦って転職サイトだけで進めるより、遠回りに見える準備期間が、結果的に一番の近道になることもあるんですよね。

▼まずは資料請求や無料説明会から、雰囲気を確認してみてください

障害別の就労移行支援【atGPジョブトレ】 公式サイトはこちら↓👇

atGPジョブトレIT・Web 公式サイトはこちら↓👇

ミラトレ公式サイトはこちら↓👇

Neuro Dive 公式サイトはこちら↓👇

自分に合う働き方を優先しよう

最後にお伝えしたいのは、オープン就労・クローズ就労、正社員・時短勤務、どれが正解ということはないということです。4章でお伝えした通り、大切なのは他人の成功パターンではなく、あなた自身の症状や生活スタイルに合った働き方を選ぶことだと思います。

私は障害当事者として、そして元人事担当として、この記事を書いてきました。二つの立場から見えたのは、「無理をしない働き方」を選んだ人ほど、結果的に長く安定して働き続けられているということです。あなたの転職活動が、あなたらしく働ける職場との出会いにつながることを、心から願っています。